国産木製棺製造│日本コフィン│広島県府中市

会社のあゆみ

会社概要 会社のあゆみ コフィンの今昔 風景
日本製へのこだわり
弊社は1965年設立のお棺メーカーで、創業当時のお棺は全て日本で作られておりました。しかし徐々に日本棺のシェアが減少してまいり、昨今では90%が海外からの輸入棺となっておりました。以前は土葬が主体であり地方にそれぞれのかたちがありました。座棺、棺桶はその名ごりです。現在のお棺は寝棺と言われ布団の上で亡くなる時代を反映したものになっております。人々は死者への名誉と恐れから、お棺や葬具を整え、来世への平穏の旅立ちと現代のへの見守りとして崇めてまいりました。近年、時代の変化の中、家族の構成や平均余命の変化は葬儀のあり方を大きく変えました。手間や周りの人々とのつながりを持っております。縁ある人々が静かに寄り添いお別れをする葬送の儀は大切な祈りの空間です。私たちは空間の大小にこだわらずきちんと行うことが大切だと思っております。
家族を支えたお父さん
家族を生み育てたお母さん
縁あってずっとそばにいてくれた君に
陰向日となり、そっと見守ってくれたあいつ
同じ釜の飯を食ったおまえ
お世話になったあの方
お世話をしたあのひと−
それぞれのねぎらい、敬意、お礼−
【ジャパン デザイン <japan design>】
【ジャパン プロダクト <japan product>】
【ジャパン マインド <japan mind>】
日本コフィンは日本製のお棺作りに送る人の想いを込めて、日本人が感じる個性豊かなお別れをご提案してまいります。
1965年(昭和40年)、国内初のフラッシュによるノックダウン方式軽量棺を開発し、商品名を「コフィン(木棺)」と称し発売して以来、今日までコフィン専門メーカーとして新商品開発に努力してまいりました。
<コフィン開発の黎明>
1963年(昭和38年)試作品 大石木工所
1964年(昭和39年)中国桐工業蠡茖憶超班堯“稜箜始
1965年(昭和40年)蠧本コフィン設立 広島県府中市中須町1193
考案の名称 「折畳 寝棺」
実用新案登録証 登録第837116号(昭和42年11月17日)
府中家具に使用の化粧合板(ベニア板)の表面に桐の突き板(スライスされた薄い板)を張り、ベニヤ板をフラッシュ(合板と芯材をはさんで板状にする)に仕上げて製作された棺
折畳み式のCK(コフィン組み立て式)CS(コフィンセット式)の二種類
CK式は得意先様の組み立て作業を簡単にするため、CS式は得意先様の組み立て作業の材料として提供する
その後 黒檀、紫檀、マホガニ ローズウッドの化粧合板を商品化、美しさと量産が出来る化粧合板軽量棺として商品化した
1975年(昭和50年)
合掌の手合せがお棺の蓋にあたるので、天板裏面が丸いR棺を商品化
これより商品装飾時代にはいる
初期は側板に額縁窓を施し、中に格子をはめ込み上に小彫刻を飾る、のちに彫刻板をはめ込み二面彫刻棺が生まれる
<家具調高級木棺「本印籠 ほんいんろう 元禄棺 げんろく」を開発>
1978年(昭和53年)
商標登録第5590262号
府中家具の高級感をお棺に表現、フラッシュ構造の重厚で威厳のあるデザインが受け入れられる、当時ではまだめずらしいレンジ式(お棺の半分を開けるタイプ)や透明カプセルを用いて西洋風なイメージを出していた
<布張り山型ダンボールの棺商品化>
トライオール蠅鉢蠧本コフィンにより「NCライト」を開発 
1988年(昭和63年)12月27日 実用新案出願
1995年 (平成6年)3月29日 第167630号 登録
強化ダンボールを山型フレームに加工にして表面に布を張り込んだお棺を商品化、日本国内での生産が出来ないためトライオール社の関連米国会社で加工して、初めての輸入販売を始めた
<本社・工場移転>
1995年(平成7年)10月1日より本社及び製造工場を本山工業団地に移転し、販売拡大・生産性の向上・流通部門の確立をすすめる
<輸入商品の増大>
2007年(平成19年)輸入棺の割合が国内製造を超える
<プレミア棺の開発>
国内の製造技術を融合し、国産で高品質尚且つ高価値の布棺を開発
2013年(平成25年)6月
2014年(平成26年)6月 假屋崎省吾氏プロデュース「花筺 はながたみ」商品化
<災害時の対応について>
国内において突発的に発生した大事故、大災害に対しましては各地の関係者と連絡を計り、速やかな対応で全国各地に大量納品可能を実施しております。
例)日本航空飛行機事故・新潟地震・松山全日空飛行機事故・阪神淡路大震災(4000本)
  東日本大震災
<東海南海沖地震(想定)への対応について>
西日本地域が被災する可能性があり、電源、通信回線の消失下における緊急物資供給体制を維持するために2014年(平成26年)4月より衛星電話を導入しております
010−88216−6876−3499
(注意事項:緊急時のみ開設、発信者方にも衛星回線通信料が発生します、FAX対応は来期以降)



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