コフィン開発の黎明
1963 年(昭和 38 年) 大石木工所で試作開発
1964 年(昭和 39 年) 中国桐工業株式会社 第二営業部でお棺の販売を開始
1965 年(昭和 40 年) 株式会社 日本コフィンを広島県府中市中須町 1193 に設立
1967 年(昭和 42 年) 考案名称「折畳 寝棺」を実用新案登録
国内初の桐の突き板を張った化粧合板を使用したフラッシュ構造の軽量棺「折畳み式」のCKと「ノックダウン式」のCSの2種類を開発
CKタイプは得意先さまの組み立て作業を簡易にするため。
CSタイプは得意先さまの組み立て作業の材料として提供をする。
1975 年(昭和 50 年) お棺の蓋の形状を 1400mm R に丸く曲げたR棺を商品化
側板に額縁を施し、組格子をはめ込み上に小彫刻(鳳凰など)を飾ったものや、彫刻板をはめ込む二面彫刻棺が生まれる。
家具調高級棺「本印籠・元禄」を開発
1978 年(昭和 53 年) 「本印籠」「元禄」を商標登録
家具の町でもある府中市の「府中家具」の高級感をお棺に表現。
重厚で威厳あるデザインが受け入れられ、当時ではめずらしいお棺の蓋が半分に分かれるタイプや透明なアクリルカプセルを用いて西洋風なイメージを取り入れた。
布張棺の商品化
1988 年(昭和 63 年) トライウォール株式会社と共同で国内初の布張棺「NC LITE」の開発をはじめる。
1995 年(平成 6 年) 「NC LITE」を実用新案登録
トライウォール社の米国関連会社で加工した商品を初めて輸入し販売を開始した。
プレミアム棺の開発
2013 年(平成 26 年) | 国産材料を使用した高品質の布張棺を開発 |
2014 年(平成 27 年) | 華道家 假屋崎省吾氏プロデュース「花筺(はながたみ)」を発表。葬祭総合サービス展示会 フューネラルビジネスフェア 2014 に初出展する。 |
2015 年(平成 27 年) | 株式会社 龍村美術織物の龍村裂を使用した「舞鳳凰」を商品化 |
2018 年(平成 30 年) | 華道家 假屋崎省吾氏 プロデュース「花筺」華道家歴 35 周年記念モデルを商品化 |
2019 年(平成 31 年) | LUXDEA Art Collaboration with OHGUSHI を発表 |
2021 年(令和 3 年) | 公益財団法人 日本環境協会エコマーク事務局認定商品「NC e-LITE」を商品化 (エコマーク認定番号 20115005) |
2023年(令和 5 年) | Craft Coffin CKX (段ボール製棺)で特許を取得。 |
本社・工場移転
1965 年(昭和 40 年) | 広島県府中市中須町 1193 に本社を設立 |
1995 年(平成 7 年) | 本社及び製造工場[現 第 2 工場]を府中市本山町 530-268 に移転。(土地面積 5,619.6m2) 生産性の向上・流通部門の確立をすすめる。 |
1999 年(平成 11 年) | 本社敷地内に工場を増設する[現 第 1 工場] 府中市本山町 530-275 に倉庫を取得[現 第 3 工場 兼 倉庫](床面積 1,042.43m2) |
2006 年(平成 18 年) | 府中市本山町 530-279 に倉庫を取得[現 第 5 倉庫](床面積 1,120.64m2) |
2007 年(平成 19 年) | 府中市本山町 530-141 に倉庫を取得[現 第 2 倉庫](床面積 585.64m2) |
2008 年(平成 20 年) | 府中市本山町 530-86 に倉庫を取得[現 第 4 倉庫](床面積 9,644.59m2) |
2020 年(令和 2 年) | 府中市本山町 10530-146 に倉庫を取得[現 第 6 倉庫](床面積 756.11m2) |
災害時の対応について
日本国内において突発的に発生した事故・災害に対しては各地の関係者と連絡を計り、速やかな対応で全国各 地に大量納品可能を実施しています。
1966 年(昭和 41 年) | 全日空松山沖墜落事故に向けて、備蓄棺を搬出協力 |
1967 年(昭和 42 年) | 豪雨災害(広島県呉市)に向けて、備蓄棺を搬出協力 羽越豪雨災害(新潟県新発田市)に向けて、備蓄棺を搬出協力 |
1985 年(昭和 60 年) | 日本航空 123 便墜落事故に向けて、備蓄棺を搬出協力 |
1995 年(平成 7 年) | 阪神・淡路大震災に向けて、災害対策用棺を搬出協力 |
2005 年(平成 17 年) | JR 福知山線脱線事故に向けて、備蓄棺を搬出協力 |
2011 年(平成 23 年) | 東日本大震災に向けて、災害対策用棺を搬出協力 |
2018 年(平成 30 年) | 西日本豪雨災害(岡山県倉敷市)に向けて、備蓄棺を搬出協力 |
東海南海沖地震(想定)への対応について
西日本地域が被災する可能性があり電源・通信回線の消失下における緊急物資供給体制を維持するため、2014 年 4 月より衛星電話を導入しています。
010881677103949
(※緊急時のみ開設。発信者方にも衛星回線通信料が発生します。)